第6回コラム

国産ジーンズ誕生記 その5

< 巨艦沈む >

 

キャントン改名す。

 

児島ブランドの猛追を受けるキャントンも快進撃を続け、ブランドスタートからわずか3年後には年産10万本を超える規模にまで成長します。

 

しかし、ブランドスタート5年後の1968年、アメリカ本国のCANTON社から訴えられるという事態が発生します。

本家のCANTON社に(たぶん)無断で使用していた、大石貿易のキャントン。

 

CANTON社も、最初は東洋の弱小国の弱小企業だからと黙認していたようですが、大石キャントン以外の日本の各ブランドへのデニム輸出が立派な商売になると、パテント料を払えと請求してきたのです。

 

そらそうです。

大石キャントンじゃないブランドが「CANTONの生地を使ってます」となったら、消費者を混乱させるわけですから。

 

CANTON社から訴えられた大石キャントンは、1868年以降はブランド名を「BIG STONE」(大石!)に改名します。

 

BIG STONEは改名の影響もなく、東北ビッグストンは250名の社員を抱える大工場に発展し、続いて秋田にも自社工場を設立するなど、日産5,000本を超える自社生産体制を築いて快進撃は続き、日本を代表するジーンズブランドの一つの地位を強固なものにします。

 

 

オイルショック発生。

 

しかし、絶好調のさなかの1975年、突如オイルショックが発生します。

オイルショックとは、イスラエルと中東諸国の間で起きた第四次中東戦争に於いて、イスラエルを支持する国に対して、中東諸国を支持する石油輸出国機構(OAPEC)が行った経済制裁のこと。

イスラエルを支持する国への原油価格を一方的に4倍に引き上げることで起こった、世界的な経済ショックです。

日本は中東戦争に直接関わってなかったものの、アメリカと強固な同盟関係を結んでいる事で対象国にされてしまいます。

 

100円だった原油がある日突然400円になるのですから、高い原油を買える国力がない日本は、たちまち石油不足に陥りました。

発電からなにからなにまで石油に頼り切っていた日本への影響は甚大で、電気料金や物流費が高騰して、何もかもが耐えがたいほど急激に値上がりしてしまって、生活必需品以外は全くモノが売れなくなります。(というか、買えない)

 

節約のために国の命令でエスカレーターを停止したり、ガソリンスタンドを日曜休業にしたり、テレビは0時前で終わったり、とにかく必死に石油の消費を減らすために、コロナ自粛よろしく、石油自粛の状態に陥りました。

リーマンショックを経験された方なら、世界規模の経済ショックが生活に及ぼす影響がどれほどのものか、想像できるでしょう。

日本はオイルショックの経験から、石油だけに頼らないエネルギー政策の一環として、原発を推進してゆきます。

震災以降、原発が止まった日本のエネルギー事情は、オイルショックの時代と同じくらい、世界情勢に翻弄されやすい国になったとも言えますが、世論の判断を支持したいと思います。

 

かくして、年間数100万本を生産する体制を敷いていたBIG STONEへの影響は計り知れず、ジーンズバブルを謳歌していた取引先も次々と倒産し、売掛金の回収もままならなかったはずです。

売上が急減しているそばから、毎日5,000本超のジーンズができ上がってくる事態に陥ります。

 

 

巨艦没す。

 

在庫と資金繰りに圧迫されたBIG STONEは、工場の操業停止はもちろん、在庫を現金化するために、ところ構わず大量に投げ売りして、消費者からはすっかり「安物」のレッテルが貼られることになりました。

 

今でこそ「安いは偉い!」になっていますが、当時の安物は「安かろう悪かろう」と言われるほどイメージが悪いものでした。

しかも、当時の日本人の世間体や見栄というものは、今より遥かに重要で、特別な外出や旅行の際は普段着とは別の「よそ行きの服」があったほど。

幼児はなぜか白いタイツを穿かされていましたね。

「身の丈」より「背伸び」が当たり前だった時代ですから、「ブランド」という看板はすごく重要でした。

 

ブランド力を失ったBIG STONEが再浮上することはなく、80年代を前にしてあえなく倒産してしまいます。

 

このように、他の産業にたがわず、国産ジーンズもまた盛者必衰、山あり谷ありの歴史があります。

 

 

 

(その6「工場はどうした?」に続く)